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「マネックストレーダー」バージョンアップのお知らせ

5月より本格的にサービスを開始したダウンロード型リアルタイム・トレーディングツール「マネックストレーダー」が、7月6日(金)より、バージョンアップいたしました。
今回のバージョンアップによる主な変更点は以下の通りです。


注文画面の小型化

できるだけ多くの画面を一つのレイアウトに収め、より機動的な取引ができるよう、「通常注文」及び「ダブルクリック注文」の注文画面を小型化しました。

レイアウトの詳細 注文方法の詳細
マネックストレーダー ダブルクリック注文画面 変更前後イメージ


ニュース画面の修正

より効率的に画面を使うため、ニュース一覧画面とニュースを分割し、ニュース検索も別ウィンドウで行うように変更しました。

・  ニュース一覧画面を開いておき、気になるタイトルがあればダブルクリックまたはEnterキーを押下することでニュース本文を表示させることが出来ます。
・  ニュース本文画面は好みの大きさにリサイズすることも出来るようになりました。
・  ニュース検索では、銘柄コードやキーワードでの検索の他、ニュースソース等によるソートも可能です。
マネックストレーダー ニュース画面 変更前後イメージ


市況速報の受信設定機能を追加

画面上部のメニューバーに流れる市況速報の種類を設定することが出来るようになりました。
市況速報 受信設定 変更後イメージ



既に「マネックストレーダー」シリーズをご利用いただいているお客さまは、今回のバージョンアップに伴う再契約や再インストール等の手続きは不要です。
マネックストレーダーは、今後もお客様からのご意見・ご要望を元に、随時バージョンアップを予定しております。
「マネックストレーダー」シリーズの詳細
新しいウィンドウに表示しますマネックストレーダーシリーズのマニュアル・活用法

マネックストレーダーのご利用にあたって

「マネックストレーダー」シリーズをご利用いただくには、契約申込および、インストールファイルのダウンロードとインストールが必要です。
申込・動作環境
「お試し申込」をして頂くと、最初の1ヶ月は無料でご利用いただけます。
お試し期間が過ぎると、自動的にご利用いただけなくなり、引き続きご利用いただく場合には改めてご契約が必要となりますのでご注意ください。

「マネックストレーダー」は無料 サービスのため、お試し申込はできません。

「マネックストレーダー」シリーズの契約申込・お試し申込とも、事前にマネックス証券の証券総合口座を開設していただく必要があります。
口座開設・維持費は無料です。まずは口座を開いてみませんか?
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お取引にあたっての留意事項

当ツールを使用することにより、株式(現物・信用)取引を行うことができます。
リスク
株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。また、信用取引の場合、差し入れた保証金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
株式の発行者や組入れ有価証券の発行者の業務や財産状況等の変化に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じるおそれがあります。 また、信用取引の場合、差し入れた保証金(当初元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
手数料等(すべて税込)
インターネット・株式売買手数料(信用取引はインターネットのみでコールセンターでは取り扱っておりません)

<取引毎手数料>
パソコン・・・約定金額に対し最大0.1575%(約定金額100万円までは1,575円または1,050円)
携帯電話・・・約定金額に対し最大0.105%(ただし最低手数料105円)

<定額手数料>
1日何回取引しても2,625円(約定金額300万円ごと)
コールセンター・株式売買手数料・・・約定金額に対し最大0.42%(ただし最低手数料4,200円)
夜間取引(マネックスナイター)/株式ミニ投資(ミニ株)・・・株数に関わらず一約定につき500円
新規公開株/公募・売出株/立会外分売・・・購入対価のみで取引手数料は無料(0円)
信用取引では、諸経費として、「信用金利」「信用取引貸株料」「品貸料(逆日歩)」「管理費」「名義書換料」などがかかります。
詳細につきましては、「手数料・諸経費」ページをご覧ください。
委託保証金(信用取引のみ)
信用取引にあたっては、売買代金の30%以上で、かつ30万円以上の委託保証金が必要となります(有価証券により代用することが可能です)。
委託保証金の現在価値が売買代金の25%未満となった場合(または保証金の金額が30万円を下回った場合)には、不足額を所定の期日までに当社に差し入れていただく必要があります。
所定の期日までに不足額を差し入れない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉(信用取引のうち決済が結了していないもの)の一部又は全部を決済(反対売買または現引・現渡)される場合があり、この場合には、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
その他
信用取引は、少額の委託保証金で多額の取引を行うことができ、取引額が委託保証金を上回る可能性があります。取引額の当該保証金に対する比率(レバレッジ比率)は、最大約3倍程度となります。
お取引にあたっては、「上場有価証券等書面」「目論見書」「契約締結前交付書面」で内容をご確認いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご理解いただいたうえで、お取引してください。

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