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『マネックス資産設計ファンド<育成型><隔月分配型>』
の基本資産配分比率の見直しが行われましたのでお知らせします。
この度の見直しに際しての主なポイントについては、運用会社であるDIAMアセットマネジメント株式会社からの提供資料をもとに、以下にご説明させていただきましたのでご覧ください。
また、当ファンドの基本配分比率の決定プロセスやこれまでの運用概況について、動画によるご説明もご用意しております。新しい配分比率やこれまでの運用状況に関するQ&Aもご用意いたしましたので、あわせてご覧くださいますよう、お願い申し上げます。
基本資産配分比率の見直しについて(PDF:307KB)
月次レポート(PDF:1KB)
「マネックス資産設計ファンド」とは?
国内外の株式、債券、不動産を投資対象としたバランス型の投資信託です。
バランスファンドの“肝”となる資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、 証券投資理論に基づいて決定されますが、原則として年1回見直します。
お申込手数料なし
、
信託報酬1%以下
の低コストも魅力のファンドです。分散投資の一助として、ぜひご検討ください。
→
マネックス資産設計ファンドについて
新しい基本資産配分比率 〜ポイントと決定の主な理由とは?
2008年2月末を基準とした新しい資産配分比率と、2007年1月設定時の当初配分比率からの変化率は以下の通りです。
なお当ファンドの基本配分比率は、短期的な予測ではなく、長期的な投資収益率データに基づいて各資産クラスの期待収益率、リスク、相関係数を推計し、証券投資理論のもと資産配分が決定されています。
【新しい基本資産配分比率(各資産別)】
【当初設定時と新しい基本資産配分比率の変化】
各資産別(単位:%)
当初の基本資産
配分比率
新基本資産
配分比率
変化
日本株式
21
17
-4
外国株式
15
14
-1
日本債券
22
23
+1
外国債券
20
25
+5
日本リート
15
13
-2
外国リート
7
8
+1
2008年2月末基準の各資産クラスの期待収益率は当初設定時と比較し、世界的な安全資産収益率の低下を反映し、
日本株式、外国株式、日本債券、外国債券
の期待収益率は低下しました。
一方、
日本リート、外国リート
はともに当初設定時から2008年2月末までの間、大幅な価格の値下がりにより配当利回りが上昇し、結果として安全資産収益率の低下にもかかわらず、期待収益率が高まりました。
このため、2008年2月末基準の資産配分比率は、リートの構成比率を大きく減らすことはしておりません。
日本リート
については2008年2月末時点のベンチマークベース時価構成比率
(※)
と同水準とし、
外国リート
についてはこの6資産の中で相対的な投資魅力度が高まったため、構成比率を高めております。
※
当初基本資産配分比率から各資産のベンチマークの騰落を反映させた後の配分比率を指します。
当ファンドは、ファンドのリスクを一定の水準に保つため、原則として年1回基本資産配分比率の見直しを行いますが、短期的な予測に基づき配分比率を機動的に変更するTAA(タクティカル・アセット・アロケーション)ではありません。
Q&A
『マネックス資産設計ファンド』について皆さまからの疑問にQ&A形式でお答えします!
→
「マネックス資産設計ファンド」のQ&Aはこちら
新基本配分比率の見直しと決定プロセス、これまでの運用概況について
(動画による説明)
DIAMアセットマネジメント株式会社ならびに当ファンドの資産配分の助言を行うイボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社より、基本配分比率の見直し及び決定プロセスについて詳しくご説明いたします。(動画でのご案内となります。)
配分比率の変更のポイントをお知りになりたい方は…
■
基本資産配分比率の見直しについて
DIAMアセットマネジメント株式会社 岸浦 裕介氏
イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社 小松原 宰明氏
(収録時間:約8分)
配分比率決定プロセスについて詳細にお知りになりたい方は…
■
マネックス資産設計ファンド新基本資産配分比率について
〜基本配分比率の決定プロセスと新基本配分比率、
過去および将来シミュレーション〜
イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社 小松原 宰明氏
(収録時間:28分13秒)
これまでの運用状況についてお知りになりたい方は…
■
マネックス資産設計ファンド 運用概況
DIAMアセットマネジメント株式会社 岸浦 裕介氏
(収録時間:18分42秒)
資産配分の専門家「イボットソン・アソシエイツ」について
当ファンドの資産配分の助言を行う「イボットソン・アソシエイツ・ジャパン」は資産配分専門のコンサルティング会社「イボットソン・アソシエイツ」の日本法人です。
「イボットソン・アソシエイツ」とは?
・
長期の投資収益率データから分散投資の効果を実証した先駆者の一人であるロジャー・イボットソン(イェ−ル大学経営大学院教授)が、1977年に米国シカゴに設立しました。
・
日米をはじめ世界中の多くの資産運用機関や金融機関から、投資収益率データベースや、期待リターン・リスク推計、モデル・ポートフォリオ策定などの分野で高い評価を得ています。
・
顧客数(コンサルティング契約先)
約200社※1(大手銀行、証券、生保など)
ファンド・オブ・ファンズや401Kの助言で約150億ドル※1
※1:2006年12月末時点
→
マネックス資産設計ファンド(育成型)について
→
マネックス資産設計ファンド(隔月分配型)について
【『マネックス資産設計ファンド』お申込みにあたってのご留意事項】
■
リスク
当ファンドは、主に国内外の株式、債券、不動産投資信託証券を実質的な投資対象としますので、組入株式、債券、不動産投資信託証券の価格の下落や、組入株式、債券、不動産投資信託証券の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
したがって、ご投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「資産配分リスク」、「株価変動リスク」、「金利リスク」、「不動産投資信託証券(REIT)の価格変動リスク」、「為替リスク」、「信用リスク」や「流動性リスク」、「カントリー・リスク」などがあります。
個別リスク等の詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)本文の「投資リスク」に関する項目をご覧ください。
■
手数料・費用
投資信託取引にあたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。
・
申込手数料(税込):0%
・
解約手数料:0%
・
信託財産留保額:約定日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じた価額
・
信託報酬(年率・税込): 純資産総額に対して 0.9975%
上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。
※
当ファンドに係る手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、表示することができません。
※
詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)本文の「手数料(費用)」に関する項目をご覧ください。
■
その他
お申込み/ご購入にあたっては「目論見書」「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。
口座開設・維持費は無料
です。まずは口座を開いてみませんか?
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