ホーム > 会社情報 > 最新情報 Q＆A 『マネックス資産設計ファンド』について皆さまからの疑問にQ＆A形式でお答えします！ 当コンテンツは、皆さまからいただいたご質問のうち、特に多かったお問い合わせについて、「マネックス資産設計ファンド」の委託会社であるDIAMアセットマネジメント株式会社および当ファンドの資産配分の投資助言を行うイボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社に確認のうえ、Q＆A形式でご提供いたします。ご参考ください。（平成20年4月25日現在） ご質問 1 新しい基本資産配分比率について教えてください。 設定来のマザーファンドの運用成績を見ると、外国リートが大きく下落しているようですが、今回配分比率を増加させているのはなぜでしょうか。 また、日本株式の比率が減少し、外国債券の比率が増えていますが、どのような見通しに基づいて変更されているのでしょうか。 ご回答1 当ファンドの基本資産配分比率決定のプロセスは、まず、長期データに基づき長期的な視点で期待リターン（期待収益率）、リスク（標準偏差）、相関係数を推計します。そして、代表的な証券投資理論の１つである平均分散アプローチによる効率的フロンティアを描き、一定のリスク水準から導き決定します。 通常、短期的なリスク・リターン等の変動により大きく推計値は変化せず、したがって、短期的なマーケット変動により配分比率が大幅に変更されるものではございません。 この点が、短期的なリスクプレミアムの変化等により割安・割高を判断し、機動的に配分比率を変更するTAA（タクティカル・アセット・アロケーション）の手法と大きく異なるところです。 外国リートの配分比率の増加に関しては、市場価額の下落に伴う配当利回りの上昇により、期待リターンが高くなったことが一つの要因です。 また、日本株式の配分比率の減少の大きな要因は期待リターンの低下です。期待リターンのベースとなる債券利回りの低下が期待リターンの低下につながりました。 外国債券については、世界的な金利低下を受け、外国債券の期待リターンも低下しましたが、リスク・リターンの効率性の観点から、相対的に外国債券の配分比率が高まりました。 したがいまして、外国リート、日本株式、外国債券ともに、短期的な見通しで変更したわけではございません。この度の変更は、推計している期待リターンとリスクの定期的な見直しにより、ポートフォリオ全体のリスク水準における最適な資産配分が変わったことによるものとなりますので、大幅な配分比率の変更とは考えておりません。 ご質問 2 今回の配分比率の見直しで外国資産へのシフトが進んでいるように見えます。 為替についてはどのような見通しをもっているのでしょうか。 ご回答2 為替レートは変動することを前提としていますが、長期的な観点で成長性の伴う資産クラスとは考えておりません。 したがいまして、為替に関わるリスク（標準偏差）は推計しておりますが、期待変化率につきましてはゼロとしています。 ご質問 3 設定来、基準価額が下落しています。 長期データに基づいて資産配分が決定されているとのことですが、運用開始以降の下落は統計的にはどのように考えられますか？ ご回答3 当ファンドは2007年1月より運用を開始いたしましたが、2008年3月末時点では年率換算で約14％基準価額が下落しております。これは、当ファンドの期待リターン、リスクを前提にした場合、約95％の確率で収まるはずの-2σを超えた滅多に起こらないレベルの下落といえます。 仮に、長期的な期待リターンが短期的に実現するものではないことを想定し、期待リターンをゼロ、リスク（標準偏差）8％を前提とすると、年率で10％以上下落する確率は約10％となり、10年に1度程度しか起こらない大幅下落といえます。 また、基準価額のピークからの下落（ドローダウンといいます）でとらえると、2007年6月〜2008年3月は約19％の下落となり、これは1998年のロシア危機・LTCMショックや、ITバブル崩壊後の2001年の下落時以上の下落となっております。 このように短期間で大きく下落した過去事例を振り返ってみますと、今から約20年前、1987年10月に起こった“戦後最大の株式市場の下落”「ブラックマンデー」があります。当時の米国、イギリス、ドイツなど主要株式市場は、わずか数ヶ月で今回の米サブプライム問題を遥かに上回る下落となりました。 “戦後最大級“といわれる過去の経験から学べることは、短期間で大幅な下落があった場合には冷静に事態を見極めたうえで、長期投資のスタンスをなるべく崩さないようにすることが重要だと考えられます。 ※ 上記コメントの内容は将来、予告なしに変更されることがありますので予めご了承ください。 ← 最新情報へ戻る 【『マネックス資産設計ファンド』お申込みにあたってのご留意事項】 ■ リスク 当ファンドは、主に国内外の株式、債券、不動産投資信託証券を実質的な投資対象としますので、組入株式、債券、不動産投資信託証券の価格の下落や、組入株式、債券、不動産投資信託証券の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。 したがって、ご投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「資産配分リスク」、「株価変動リスク」、「金利リスク」、「不動産投資信託証券（REIT）の価格変動リスク」、「為替リスク」、「信用リスク」や「流動性リスク」、「カントリー・リスク」などがあります。 個別リスク等の詳細は、投資信託説明書（交付目論見書）本文の「投資リスク」に関する項目をご覧ください。 ■ 手数料・費用 投資信託取引にあたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。 ・ 申込手数料（税込）：0％ ・ 解約手数料：0％ ・ 信託財産留保額：約定日の翌営業日の基準価額に0.3％を乗じた価額 ・ 信託報酬（年率・税込）： 純資産総額に対して 0.9975％ 上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用があります。 ※ 当ファンドに係る手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、表示することができません。 ※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）本文の「手数料（費用）」に関する項目をご覧ください。 ■ その他 お申込み／ご購入にあたっては「目論見書」「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。 口座開設・維持費は無料です。まずは口座を開いてみませんか？ → その他の最新情報を見る