ホーム > 会社情報 > 最新情報 『マネックス資産設計ファンド＜育成型＞＜隔月分配型＞』について、第2回基本 資産配分比率の見直しが行われましたのでお知らせします。 見直しに際しての主なポイントについては、運用会社であるDIAMアセットマネジメント株式会社からの提供資料等をもとに、以下にご説明いたします。 また、当ファンドの基本配分比率の決定プロセスのご説明や、お客さまからのご質問に回答する動画コンテンツもご用意しております。ぜひご覧ください。 基本資産配分比率の見直しについて（PDF:1226KB） 月次レポート（PDF:244KB） 「マネックス資産設計ファンド」とは？ 国内外の株式、債券、不動産を投資対象としたバランス型の投資信託です。 バランスファンドの“肝”となる資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基づいて決定されますが、原則として年1回見直します。 お申込手数料なし、信託報酬1％以下の低コストも魅力のファンドです。 分散投資の一助として、ぜひご検討ください。 → マネックス資産設計ファンドについて 基本資産配分比率変更のポイント 主に債券（日本債券、外国債券）の比率が上昇、日本リート、外国株式の比率が低下 ■ 新しい基本資産配分比率（各資産別） 【2008年4月変更時】 【今回】 ■ 過去基本資産配分比率との比較 各資産別（単位：％）   設定当初 基本資産配分比率 第1回見直し 基本資産配分比率 第2回（今回）見直し 基本資産配分比率 第1回 → 第2回 設定当初 → 第2回 日本株式 21 17 20 +3 -1 外国株式 15 14 9 -5 -6 日本債券 22 23 30 +7 +8 外国債券 20 25 29 +4 +9 日本リート 15 13 6 -7 -9 外国リート 7 8 6 -2 -1 当ファンドの基本配分比率は、短期的な予測ではなく、長期的な投資収益率データに基づいて各資産クラスの期待収益率、リスク、相関係数を推計し、証券投資理論のもと資産配分が決定されています。 2009年3月末基準で各資産クラスの過去1年間のパフォーマンスを振り返りますと、2008年9月以降の世界的な市場下落を反映して、投資対象となっている6資産のうち、日本株式、外国株式、外国債券、日本リート、外国リートの5資産のリターンはマイナスとなりました。 また、一般的に株式、債券と相関が低い傾向にあると言われる日本リート、外国リートもともに価格が下落し、一時的に相関が高まったため、当ファンドの運用が目指す分散効果が得にくい結果となりました。 2008年9月以降も、急激な価格の変動により、歴史的に見てリスク水準が高い状況が現在も続いています。 当ファンドが想定しているリスク水準8％（標準偏差、年率）程度を維持するため、2009年3月末基準の資産配分比率は、日本株式の構成比率を高めたことに伴い、日本株式との相関が相対的に高い日本リートの構成比率を分散投資の観点から低下させています。 また、相対的にリスクの低い日本債券、外国債券の構成比率を高めることで当ファンドのリスク水準が極端に高まらないように配慮しております。 ※ 2009年4月9日開催オンラインセミナー　DIAM社提供資料 「『マネックス資産設計ファンド』第2回基本資産配分比率の見直しについて」より引用 当ファンドは、ファンドのリスクを一定の水準に保つため、原則として年1回基本資産配分比率の見直しを行いますが、短期的な予測に基づき配分比率を機動的に変更するTAA（タクティカル・アセット・アロケーション）ではありません。 基本資産配分比率の見直しと決定プロセスについて（動画） DIAMアセットマネジメント株式会社ならびに当ファンドの資産配分の助言を行うイボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社より、基本配分比率の見直し及び決定プロセスについて詳しくご説明いたします。（動画でのご案内となります。） 配分比率の変更のポイントをお知りになりたい方は… 運用概況報告および新アロケーション発表  （収録時間：18分31秒） 〜設定来のパフォーマンスの推移、リバランスの考え方と新アロケーションの発表〜 DIAMアセットマネジメント株式会社　投信営業第三部　課長　岸浦　裕介 氏 配分比率決定プロセスについて詳細にお知りになりたい方は… 新基本資産配分比率策定のプロセス  （収録時間：22分17秒） DIAMアセットマネジメント株式会社　投信営業第三部　課長　岸浦　裕介 氏 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社　マネジング　パートナー　CIO　小松原　宰明 氏 お客さまからのご質問に回答しています！ 「マネックス資産設計ファンド」を徹底インタビュー  （収録時間：42分20秒） ・ なぜリバランスは必要？ ・ 今までのリバランスの効果は？など DIAMアセットマネジメント株式会社　投信営業第三部　課長　岸浦　裕介 氏 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社　マネジング　パートナー　CIO　小松原　宰明 氏 マネックス・ユニバーシティ　代表取締役　内藤　忍 岸浦　裕介 氏 小松原　宰明 氏 内藤　忍 （収録時間：1時間23分8秒） 資産配分の専門家「イボットソン・アソシエイツ」について 当ファンドの資産配分の助言を行う「イボットソン・アソシエイツ・ジャパン」は資産配分専門のコンサルティング会社「イボットソン・アソシエイツ」の日本法人です。 「イボットソン・アソシエイツ」とは？ ・ 長期の投資収益率データから分散投資の効果を実証した先駆者の一人であるロジャー・イボットソン（イェ−ル大学経営大学院教授）が、1977年に米国シカゴに設立しました。 ・ 日米をはじめ世界中の多くの資産運用機関や金融機関から、投資収益率データベースや、期待リターン・リスク推計、モデル・ポートフォリオ策定などの分野で高い評価を得ています。 ・ 顧客数（投資助言契約先） 約100社※1（大手銀行、証券、生保など） ファンド・オブ・ファンズや401Kの助言で約470億ドル※1   ※1：2008年12月末時点 → マネックス資産設計ファンド（育成型）について → マネックス資産設計ファンド（隔月分配型）について 【『マネックス資産設計ファンド』お申込みにあたってのご留意事項】 ■ 当ファンドに係るリスクについて ・ 当ファンドは、主に国内外の株式、債券、不動産投資信託証券を実質的な投資対象としますので、組入株式、債券、不動産投資信託証券の価格の下落や、組入株式、債券、不動産投資信託証券の発行者の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。 したがって、ご投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。 ・ 当ファンドの基準価額の変動要因としては、主に「資産配分リスク」、「株価変動リスク」、「金利リスク」、「不動産投資信託証券（REIT）の価格変動リスク」、「為替リスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」、「カントリーリスク」などがあります。 ※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）本文の「投資リスク」に関する項目をご覧ください。 ■ 当ファンドに係る手数料等について 申込手数料（税込）：0％ 解約手数料：0％ 信託財産留保額：約定日の翌営業日の基準価額に0.3％を乗じた価額 信託報酬（年率・税込）： 純資産総額に対して 0.9975％ その他費用 ・ 監査報酬 ・ 有価証券等売買時の売買委託手数料 ・ 資産を外国で保管する場合の費用 ・ 信託事務の諸費用　等 ※ 当ファンドに係る手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、表示することができません。 ※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）本文の「手数料（費用）」に関する項目をご覧ください。 ■ その他 お申込み／ご購入にあたっては「目論見書」「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。 マネックス証券に口座をお持ちでない方はこちら → その他の最新情報を見る