ホーム > 会社情報 > 最新情報 あなたの信用取引デビューを、マネックスが応援します！ 2009年8月3日より、『信用取引はじめてキャッシュバック』がスタート。 信用取引口座を新規開設いただくと、開設後31日間の信用取引での株式売買手数料を最大10万円までキャッシュバックいたします。 すでにマネックス証券に口座をお持ちの方なら、ウェブからのお申込だけで最短3営業日で信用取引口座の開設が完了！ 面倒な書類のやり取りなどはありません！ ※ 信用取引口座の開設には審査がございます。審査の結果によってはお申込をうけかねる場合もございますので予めご容赦願います。 【例】 2009年8月3日に信用取引口座開設いただいた場合 2009年8月3日〜2009年9月2日の間に約定した信用取引での株式売買手数料（税抜）を、最大10万円までキャッシュバック！ 信用はじめてキャッシュバック　概要 内容 2009年8月3日以降に信用取引口座を開設いただくと、口座開設日当日から起算して31日以内に約定した信用取引での取引手数料（税抜）を、最大10万円までキャッシュバックいたします。 【例】 2009年8月3日に信用取引口座開設いただいた場合 →対象期間は2009年8月3日〜2009年9月2日 なお、信用取引口座開設日の確認は、ログイン後、登録内容確認・変更画面よりご確認いただけます。 対象となるお客さま 2009年8月3日以降に信用取引口座を開設された方。 ただし、過去にお客様自身のご都合により信用取引口座を閉鎖し、再度、信用口座を開設された方は、対象外となります。 対象商品 信用取引 キャッシュバック時期 および方法 信用取引口座開設日の翌々月中旬に、対象となるお客様 ご本人の証券総合取引口座へご入金いたします。 ご留意事項 「一日定額手数料」コースを利用されている場合や「半額還元サービス」と併用される場合には、キャッシュバックの対象とならないケースがあります。 詳細は「キャンペーンご留意事項」を参照ください。 【ご注意事項】 ・ キャッシュバック時に証券総合取引口座を閉鎖されている場合は対象外となります。 ・ キャッシュバックは信用取引での株式売買手数料のみが対象です。（但し、ポイントにて株式売買手数料を充当された場合には、その充当分はキャッシュバックの対象とはなりません。） ・ 信用取引口座の開設には審査がございます。審査の結果によってはお申込をうけかねる場合もございますので予めご容赦願います。 ・ キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。 ・ キャッシュバック対象期間の終了日が、営業日に当たらない場合（土日祝日など）は、直前の営業日をもって期間満了となります。 「信用取引ってなに？」という方はこちらをチェック 信用取引入門 利点いろいろ！信用取引 信用取引は売りからもはじめることができるので（空売り）（注）、相場下落局面でも利益を得ることも可能であり、収益機会もひろがります。 （注） 信用取引において売りからはじめられる（新規売建て可能）銘柄は、当社では、制度信用銘柄のうち、証券取引所が決めた銘柄（貸借銘柄）に限られます。 ※ 制度信用取引の場合6ヶ月以内に反対売買が必要です。 自分の現金・株式等を担保に、その担保である保証金の約3.3倍の額の株取引ができるため、投資した資金（保証金）に比べて大きな利益が期待できます。 （例） 100万円の現金があれば最大で330万円の取引が可能。 ※ 手数料、税金は考慮していません。 保有している現物株式は代用有価証券として保証金に充てることができるので、資産の活用効率を高める効果が期待できます。株主優待や配当金を目的に長期保有している株も有効活用！ 信用取引は、投資した資金（保証金）に比べて大きな利益が期待できますが、その一方で価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客さま自身の判断と責任において行うようお願いいたします。 信用取引入門 ・ 信用取引とは？ ・ 信用取引のしくみ　など 信用取引　活用例 投資の幅がグッと広がる！ 6つの活用例をご紹介 マネックスの信用取引　他にもお得なサービス ■ 信用取引口座の開設は0円！ 信用取引口座の開設は無料です。すでにマネックスに口座をお持ちなら、ウェブ上の手続きだけで最短3営業日で信用取引口座の開設完了！ ■ 日計り取引の場合、片道分実質無料！ 「一日定額手数料」ご利用時に日計り取引を行った場合、日計り取引の片道分の手数料を翌日にマネックスポイントでお返しします。 → 「日計り取引片道実質無料」の詳細 ■ 手数料を半額還元！ 株式売買手数料の月間支払い金額が30万円以上のとき、その半額相当額を、マネックスポイントでお返しします。 → 「半額還元」の詳細 ■ 「マネックストレーダー」も使える！ 自宅にいながらにして、プロのトレーダーが利用していたものに迫る投資環境を、実現できるリアルタイム・トレーディングツールを無料で利用できます。 → 「マネックストレーダー」の詳細 証券総合取引口座の開設が必要です。 口座を開いてみませんか？ ログイン後、「信用取引」→「お申込方法」より信用取引口座の開設手続きを行ってください。 国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。 ＜保証金の額又は計算方法＞ 信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。 ＜手数料等（税込）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。さらに、国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → その他の最新情報を見る