ホーム > 会社情報 > 最新情報 期間中、他の証券会社・金融機関からマネックス証券に日本株式または投資信託を移管（振替）いただいた方の中から抽選で、現金5,000円をプレゼント。 株式も投資信託も、預けるならマネックス！ キャンペーン概要 キャンペーン期間 2009年10月21日（水）〜2009年12月29日（火）まで（※1） キャンペーン対象 期間中、他の証券会社・金融機関からマネックス証券に日本株式または投資信託を移管（振替）いただいたお客さま 特典内容 キャンペーン対象のお客さまの中から抽選で100名さまに現金5,000円をプレゼント！（※2） ※1   2009年12月29日（火）までに ■ 株式の場合＝マネックス証券への移管（振替）を完了いただいた方 ■ 投資信託の場合＝移管元証券会社等からマネックス証券へ手続き書類が到着した方   が対象となります。移管には日数がかかりますので、ご注意ください。 また、年末は混み合ううえ、移管元証券会社等における移管申込の停止も予想されますので、12月上旬までのお手続きをお薦めいたします。 ※2   現金5,000円は2010年1月中旬頃、お客さまのマネックス口座に直接入金いたします。 なお、抽選の結果はマネックス口座への入金をもって代えさせていただきます。 ※ 株式等の移管を行われた回数、評価額にかかわらず、対象期間につき、抽選の権利はお一人様1回とさせていただきます。 マネックスへの移管手続きの流れ マネックスへの移管手続きはとってもカンタン！ 現在、株式や投資信託をお預けの証券会社や金融機関にてお手続きください。 → 他社からの株式移管について → 他社からの投資信託移管について ・ 「特定口座」と「一般口座」では移管手続きに必要な書類が異なりますのでご注意ください。 ・ 移管できる投資信託は、マネックス証券でお取り扱いしているものに限られます。 詳しくは以下の「投資信託移管可能銘柄について」をご覧ください。。 投資信託移管可能銘柄について 他社から移管（振替）いただける投資信託は、マネックスの取り扱いファンド。たとえば、以下のような人気ファンドも移管いただけます。    こんなファンドも移管OK！ ・ STAMインデックスシリーズ（8本すべて） 　＜住信アセットマネジメント＞ ・ ラサール・グローバルREITファンド（毎月分配型）　＜日興アセットマネジメント＞ ・ アクティブ バリュー オープン　＜T&Dアセットマネジメント＞ ・ グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型）　＜国際投信投資顧問＞ ・ ピクテ・グローバル・インカム・株式ファンド（毎月分配型）　＜ピクテ投信投資顧問＞ ・ 三菱UFJ 世界国債インデックスファンド（毎月分配型）　＜三菱UFJ投信＞ ・ 三井住友・ニュー・チャイナ・ファンド　＜三井住友アセットマネジメント＞ ・ HSBCブラジルオープン　＜HSBC投信＞ ・ 新光Ｗブル・日本株オープンII　＜新光投信＞   etc、etc・・・ 他にもまだまだ、取り扱いファンドは合計約200銘柄！ マネックスの投資信託　全商品一覧 [ご注意] マネックス証券の取り扱い投資信託のうち、以下のファンドは移管対象外となりますのでご注意ください。 ■外国籍投資信託 ・ 外貨建てMMF ・ バンガード・スモールキャップ・インデックス・ファンド ・ バンガード・ウェルズリー・インカム・ファンド ・ バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド ・ フィデリティ・ヨーロピアン・グロース・ファンド ■公社債型投資信託 ・MHAM公社債投信1月号〜12月号 ・MHAM MMF ・ダイワMRF ・日興MRF マネックス証券は既存概念にとらわれず、従来の常識を超える斬新なサービスを次々と実現してまいりました。私たちは、常にお客さまにとって最良の金融サービスを追求します。 第三者評価機関による調査でオンライン証券使いやすさランキングで第一位を獲得。 ※ ゴメス・コンサルティング株式会社「2006年10月オンライン証券ランキング」より 携帯電話からなら、株式売買手数料 最低105円（税込）からお取引いただけます。 資産運用に役立つ知識や情報を集め、随時更新していきます。 各種テーマで多数開催！（参加費無料）。しかも過去の開催分は、お好きな時間にご覧いただけます。 抽選も公平なために誰にでも当たるチャンスが！ 仕事が終わってからでも株式取引できる夜間取引には、安く買えるチャンスもあります。 お持ちの株式をマネックスに貸し出せば、毎月貸株金利が受け取れます。 逆指値などの自動注文機能により忙しくてもリスクの回避・利益のアップを狙えます。 → 他にもマネックスならではのメリットがいっぱい！ お取引の流れはこちら 口座開設に関する重要事項 当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をご確認ください。 [MRFについて] 証券総合取引口座にご入金された資金は日興MRFを買い付けます。当ファンドは、公社債など値動きのある有価証券を投資対象としています。当ファンドの基準価額は、組み入れた有価証券の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。ご購入にあたっては、純資産総額に対して年率1.0％（税込）以内の信託報酬のほか、その他費用として有価証券の取引に要する費用などの信託事務の諸費用等かかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「目論見書」を必ずお読みください。 [マネックス証券でお取引いただく際について] マネックス証券でお取引いただく際は、所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。お取引いただく各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。また、信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所株価指数証拠金取引をご利用いただく場合は、所定の保証金・証拠金をあらかじめいただく場合がございます。これらの取引には差し入れた保証金・証拠金（当初元本）を上回る損失が生じるおそれがあります。なお、商品ごとに手数料等及びリスクなどは異なりますので、詳しくは当該商品等について掲載されたページ、契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等、お客様向け資料をご覧ください。 国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。 ＜保証金の額又は計算方法＞ 信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。 ＜手数料等（税込）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。さらに、国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → その他の最新情報を見る