ホーム > 会社情報 > 最新情報 NYダウに連動する国内上場ETF（東証：1679）を取り扱います 12月10日（木）に「NYダウ上場投信」（銘柄コード：1679）が東京証券取引所に上場します。この銘柄はNYダウ工業株30種平均（以下、「NYダウ」）に連動する上場投資信託（以下、「ETF」）です。 マネックス証券では上場日の12月10日（木）より、「NYダウ上場投信」の取引が可能です。なお、12月9日（水）の取引時間終了後（16時30分頃を予定。信用取引口座については値洗い後）より取引注文の受付を開始いたします。 「NYダウ上場投信」とは？ 「NYダウ上場投信」は「NYダウ」に連動するETFです。NYダウは世界を代表する30の企業を対象とした注目度の高い指数です。このETFに投資することでそれらの企業に投資することと同様の投資成果を目指すことが出来ます。 また、本ETFは国内上場のETFであるため、国内株式同様、特定口座での受入が可能です。 「NYダウ上場投信」5つのメリット 気軽に投資が出来る … 証券口座以外の口座は必要ありません 少額から投資が出来る … 最低買付金額は9〜10万円程度（見込み）です 取引制度は国内株式同様 … 特定口座での取扱いや信用取引、貸株も可能です 売買手数料が安価 … 携帯電話なら105円（税込）から取引が可能です 指数の推移の確認が簡単 … 代表的な指数なのでニュースなどでもよく取り上げられます マネックス証券作成（情報元：Bloomberg） このETFの魅力はどこにあるのか、投資経験豊富なマネオさんと、投資初心者のマネコさんの話を聞いてみましょう。 国内株から海外ETFまで、様々な投資商品への投資経験あり。 マネックス証券を愛用している。 マネオさんに勧められて、最近マネックスに口座を開設した。 投資に興味はあるが、どう投資したらいいか分からない。 「最近、米ドル安傾向が続いてるわよね。こういうときは米ドルに投資するのがいいのかしら？」 「そうだね。米ドルを買うのもいいかも。でも、米国の株式に興味はない？マネックス証券なら米国株取引ができるよ。アップルやグーグルにも投資できるんだ！」 「なるほど。米国の株式もドル安の恩恵を受けるのね。でも、あまり一つ一つの会社の内容は分からないのよね・・・」 「だったら、今度東証に上場する「NYダウ上場投信」はどう？NYダウなら知ってるでしょ？」 「ニュースとかで聞いたことあるわ。アメリカの株価指数よね。でも、ETFって何？日経平均のETFとか聞いたことがある気がするけど」 「ETFは取引所上場で売買ができる投資信託のこと。様々な指数への連動を目標としているんだ。日経平均連動のETFなら、日経平均に連動する。「NYダウ上場投信」はダウ平均に連動するんだ」 「日経平均はトヨタ自動車や三菱UFJフィナンシャル・グループ、NTTなど主な日本企業が構成銘柄よね。ダウ平均の構成銘柄にはどういう企業が含まれるの？」 「エクソンモービルやマイクロソフト、ウォルマート、P&Gなど米国を代表する企業が構成銘柄だよ。NYダウ上場投信に投資すれば、世界を代表する30の米国株式に投資しているのと同じことになるわけ。」 「取引するにはドルが必要なの？」 「またまたあ。米ドルで取引するのではなく、東証上場だから普段の証券口座から円で取引出来るよ。手数料は携帯からの取引なら105円からと格安。特定口座に入るし、夜間取引や貸株サービスの対象でもある。最低投資金額は10万円くらいになりそう」 「とても便利ね！そういえば、雑誌に投資信託は保有するときのコストに注意って聞いたんだけど・・・」 「口座管理費や保管料は当然無料。実質的に負担する信託報酬率は年0.6075％程度（税込）とされているよ」 「10万円程度で買えるのなら、いいかも。ニュースを見るのが楽しみになりそう。マネオさんは取引するの？」 「国内単独上場ETFだけに、信用取引で空売りできるのは魅力的だね。様々な相場に対応できる。国内上場ETFは、NYダウ以外でも、新興国の株価指数や金、原油にも投資できる。下にまとめてみたよ」 【 国内上場ETFで新興国投資も！ 】 「NYダウ上場投信」に先立ち、11月26日（木）にインド株ETFが東京証券取引所に上場します。すでに売買いただける中国株ETF、ブラジル株ETF、ロシア株ETFにインド株ETFが加わることでBRICs4カ国全てのETFを国内の取引所で売買いただくことが可能になります。 信託報酬率など、ETFの詳細は東京証券取引所のウェブサイトでご確認ください。 東京証券取引所：ETFスクエア 国内上場ETFで分散投資 従来、国内に上場するETFは日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）への連動を目指す銘柄が中心でした。しかし、最近では、対象となる資産が外国株や商品、通貨、債券、REIT指数などに広がっており、バラエティあふれる銘柄が上場しています。国内株式同様に円で売買できる国内上場ETFで分散投資を始めてみませんか？ 従 来 現 在 日本の株価指数に連動する 銘柄が中心。 外国株や金、外国通貨 など対象が多彩に。 ■ 海外の株式指数に連動するもの 米国 Simple-X ＮＹダウ・ジョーンズ・インデックス上場投信 （1679/東証） 12月10日上場 韓国 サムスンKODEX200証券上場指数投資信託 （1313/東証） 中国 上場インデックスファンド中国A株（パンダ）CSI300 （1322/東証） NEXT FUNDS 上海株式指数・上証50連動型上場投資信託 （1309/大証） インド NEXT FUNDS インド株式指数・S&P CNX Nifty連動型上場投信 （1678/東証） 11月26日上場 ブラジル NEXT FUNDS ブラジル株式指数・ボベスパ連動型上場投信 （1325/東証） 南アフリカ NEXT FUNDS 南アフリカ株式指数・FTSE/JSE Africa Top40連動型上場投信 （1323/大証） ロシア NEXT FUNDS ロシア株式指数・RTS連動型上場投信 （1324/大証） ■ 海外の通貨に連動するもの 海外債券 上場インデックスファンド海外債券（Citigroup WGBI）毎月分配型 （1677/東証） アジア債券 ABF汎アジア債券インデックス・ファンド （1349/東証） インド NEXT FUNDS インド通貨ルピー連動型上場投信 （1340/大証） ブラジル NEXT FUNDS ブラジル通貨レアル連動型上場投信 （1341/大証） ロシア NEXT FUNDS ロシア通貨ルーブル連動型上場投信 （1342/大証） ■ 商品に連動するもの 金 金価格連動型上場投資信託 （1328/大証） SPDRゴールド・シェア （1326/東証） 原油 WTI原油価格連動型上場投信 （1671/大証） 商品指数 イージーETF S&P GSCI商品指数クラスA米ドル建 （1327/東証） ■ 日本の金融商品に連動するもの REIT指数 東証REIT指数連動型上場投信 （1343/東証） 上場インデックスファンドJリート（東証REIT指数）隔月分配型 （1345/東証） 新興市場 上場インデックスファンドS&P日本新興株100 （1314/東証） マネックスでの取引のしかた 取引画面 「株式取引」で、株式と同様にお取引きいただけます。 指値、成行注文の指定、期間指定注文も可能です。 投資情報 「投資情報」でご覧いただけます。株式と同様に「マーケットボード」「リアルタイム株価」「マーケットライブ」などでご確認いただけます。 手数料 国内株式売買手数料と同じです。 国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。 ＜保証金の額又は計算方法＞ 信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。 ＜手数料等（税込）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。さらに、国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。 ＜手数料等（税込）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。さらに、国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → その他の最新情報を見る