ホーム > 会社情報 > 最新情報 マネックス証券では、8月16日（月）大証新規上場予定の「NASDAQ-100ETF」と「NYダウ30種ETF」を上場初日より取扱いいたします。 ナスダック市場を対象とするETFの国内上場は、今回新規上場する「NASDAQ-100ETF」が日本初となります。 コード 銘柄名 概要 1545 NEXT FUNDS NASDAQ-100連動型上場投信 概要 （PDF：92KB） 1546 NEXT FUNDS ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価連動型上場投信 概要 （PDF：99KB） 「NASDAQ-100指数」とは 「NASDAQ-100指数」は、米国のナスダック市場に上場している時価総額の大きい非金融業株式100銘柄で構成される株価指数です。構成銘柄には、アップルやグーグルなど、日本でもなじみの深い銘柄が含まれています。 なお、「NASDAQ-100指数」は、ナスダック市場の全銘柄で構成される「NASDAQ総合指数」とは異なる指数です。 ■ 構成銘柄   主な構成銘柄   Apple Inc. iPod、iPhone、iPad等を世に送り出し、世界的な注目を集め続けるブランド。現在、NASDAQ-100の構成銘柄比率が最大。 Cisco Systems, Inc. 世界中のネット環境を支えるルーター、スイッチのトップブランド。 Dell Inc. 1984年設立の世界第2位のパソコンメーカー。メーカー直販モデルの先駆け。 ※2010年第2四半期　IDC調べ Google Inc. 検索エンジンの世界一。グーグルアース等の未来技術の開発も。売上高2兆円を超す。 Intel Corporation 「インテル、入ってる」のコピーで著名な世界最先端のチップセット開発会社。 Microsoft Corporation 今やパソコンに無くてはならないOSソフト「Windows」の開発会社。創業者のビル・ゲイツは世界一の富豪としても有名。 Starbucks Corporation シアトル発の世界的コーヒーショップ。薫り高いエスプレッソ中心のスタイルを確立した。 Yahoo! Inc. 1995年に会社を設立し、翌年には株式公開を果たしたベンチャー企業の旗手。カテゴリ分類された検索サイトが評判を呼んだ。 NASDAQ-100構成銘柄一覧  （PDF：64KB） ■ チャート     マネックス証券作成（情報元：大阪証券取引所） ■セミナー案内 （共催）大阪証券取引所/NASDAQ OMX Group,Inc./マネックス証券 「NASDAQ-100連動型上場投信（1545）上場記念セミナー」 日時：8月12日（木） 19：00〜 （18：15開場） お申込みは終了しました NASDAQ-100ETF、NYダウ30種ETFは、国内株式取引と同様にお取引できます。 取引画面 「株式取引」で、株式と同様にお取引きいただけます。 指値、成行注文の指定、期間指定注文も可能です。 投資情報 「投資情報」でご覧いただけます。株式と同様に「マーケットボード」「リアルタイム株価」「マーケットライブ」などでご確認いただけます。 手数料 国内株式売買手数料と同じです。 マネックス証券では上場日の8月16日（月）より、NASDAQ-100ETF、NYダウ30種ETFのお取引が可能です。なお、8月13日（金）の取引時間終了後（16時30分頃を予定。信用取引口座については値洗い後）より取引注文の受付を開始いたします。 → ETFトップ マネックス証券の米国株取引なら・・・・・ 米国株の個別銘柄や、NYダウ30種やS&P500などの有名なインデックスへ投資できます。 → 米国株取引のご案内 国内外上場有価証券取引に関する重要事項（金額税込み） ・ 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。さらに、国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ・ 国外株式及び国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.273％（最低手数料73.5香港ドル）の売買手数料及び現地諸費用がかかります。現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、国内取引手数料として、一約定につき25.2米ドル（上限）がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引手数料がかかります。現地取引手数料は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。 ・ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 国内上場有価証券取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。 ＜手数料等（税込）＞ 国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。さらに、国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → ETFトップ → その他の最新情報を見る