マネックス全国縦断投資セミナー（2010年8月30日）／マネックス証券

マネックス証券では、2010年9月から2011年3月にかけて、全国7都市で「マネックス全国縦断投資セミナー」を開催いたします。

「マネックス全国縦断投資セミナー」では、お客さまに関心の高い日本株を中心に、海外情勢も視野に入れたマーケット展望などについて講演を行います。当セミナーには、マネックス証券代表取締役社長CEO松本大、チーフ・エコノミスト村上尚己、チーフ・ストラテジストの広木隆、株式会社マネックス・ユニバーシティ代表取締役社長内藤忍など、当グループからスピーカーが参加し、お客さまの資産運用に役立つ情報を提供いたします。

是非、奮ってご参加ください。なお、各セミナーによって出演者が異なる場合がございます。あらかじめご了承くださいますようお願い申し上げます。

開催予定

	開催地	開催日程
第1回目	札幌市（北海道）	2010年9月25日（土）
第2回目	仙台市（宮城県）	2010年10月3日（日）
第3回目	新潟市（新潟県）	2010年11月
第4回目	名古屋市（愛知県）	2010年12月
第5回目	神戸市（兵庫県）	2011年2月
第6回目	高松市（香川県）	2011年2月
第7回目	広島市（広島県）	2011年3月

※	第2回以降については、随時上記ウェブサイトにてご案内いたします。
※	出演者および講演内容は予告なく変更になる可能性がありますので予めご了承ください。

＜予定出演者＞

＜松本　大のプロフィール＞

マネックスグループ　代表取締役社長CEO 兼マネックス証券　代表取締役社長CEO
1963年生まれ。東京大学法学部卒。ソロモン・ブラザーズ・アジア証券を経て、90年ゴールドマン・サックス証券に入社し、94年同社の史上最年少ゼネラル・パートナー兼東京支店常務取締役に就任。99年ソニーの出資を受けマネックス証券を設立。
現在、株式会社東京証券取引所、株式会社新生銀行、株式会社カカクコムの社外取締役を兼務する。

＜村上　尚己のプロフィール＞

マネックス証券チーフ・エコノミスト
東京大学経済学部を卒業後、第一生命保険相互会社入社。その後社団法人日本経済研究センターに出向し、エコノミストのキャリアを歩み始める。株式会社第一生命経済研究所で副主任研究員として、日本・米国・アジア経済の分析を担当し社内外にレポートを作成。2000年よりBNPパリバ証券会社にて、日本経済担当エコノミストとして機関投資家向けレポートを執筆。2003年よりゴールドマン・サックス証券株式会社においてシニア・エコノミストとして、独自の計量モデルを駆使し日本経済の予測全般を担当。内外機関投資家へのレポート作成・マーケティングを通じて、30代半ばの年齢で日経ヴェリタス　エコノミストランキングにランクイン。日本経済新聞等マスコミにも頻繁にコメントが掲載されている。

日本証券アナリスト協会検定会員
著書：「アジア通貨危機の経済学」（共著、東洋経済新報社）

＜広木隆のプロフィール＞

マネックス証券チーフ・ストラテジスト
上智大学外国語学部卒業。1987年大和証券入社後、ファンドマネージャーを志望しバイサイドへ転身。1990年より富士投信投資顧問にて日本株・アジア株のファンドマネージャーおよび米国クオンツ運用ブティック、ファースト・クオドラント社駐在。帰国後、フィデリティ投信、JPモルガン・アセット・マネジメントなど外資系運用会社勤務を経て、フィンテックグローバル・アセットマネジメント設立に伴い、CIOに就任し日本株ロング・ショートの「和製ヘッジファンド」運用に従事。
その後、農林中金全共連アセットマネジメントにてチーフ・ファンドマネージャー、楽天投信投資顧問にて運用部長を歴任し、2010年9月より現職。
20年にわたるバイサイドでの経験、幅広いアセットクラスの運用及びプロダクトの知識に基づいた多角的な分析に強み。日本証券アナリスト協会検定会員。

＜内藤　忍のプロフィール＞

マネックス・ユニバーシティ代表取締役社長
1986年東京大学経済学部卒。1991年MITスローン・スクール・オブ・マネジメント卒業（MBA）。大学卒業後住友信託銀行に入社。1997年シュローダー投信投資顧問にファンドマネージャーとして入社。1999年マネックスの設立理念に共感して入社。2005年にマネックス・ユニバーシティを設立し現職。「マネックスメール」の金曜日のコラム「資産設計への道」を連載。早稲田大学オープンカレッジ、丸の内朝大学などで講師も務める。「日経マネー」「現代ビジネス」（講談社Webマガジン）「日経WOMANオンライン」などの連載コラムも担当。

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お取引に関する重要事項（金額税込み）

・	国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引では、売買金額の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105％、指値で約定金額の0.1575％を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。

・	国外株式及び国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、又は発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。中国株式等の売買では、約定金額に対し0.273％（最低手数料73.5香港ドル）の売買手数料及び現地諸費用がかかります。現地諸費用の額は、その時々の市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、国内取引手数料として、一約定につき25.2米ドル（上限）がかかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引手数料がかかります。現地取引手数料は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等及び手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。

・	債券の価格は、金利水準の変動により上下するため、償還前に売却する場合には、元本損失が生じることがあります。また、発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに対する外部評価の変化等により、元本損失が生じることがあります。外貨建て債券は、為替相場の変動等により、元本損失が生じることがあります。債券のお取引の際には、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。外貨建て債券を日本円で購入される場合や償還金等を日本円で受取りされる場合など、所定の為替手数料がかかります（為替レートは実勢レートに基づき当社が決定します。詳細は、当社ウェブサイト「債券」ページの「為替手数料一覧」をご覧ください。）。

・	投資信託は、値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動きや為替相場の変動等の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、運用成績に応じた成功報酬その他の費用がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

・	日経225先物取引及び日経225オプション取引の価格は、対象とする株価指数の変動等により上下するため、これにより元本損失が生ずることがあります。日経225先物取引では、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、対象とする株価指数の変動等により、差し入れた証拠金の額を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。日経225オプション取引では、買方が期限までに権利行使又は転売を行わない場合、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。他方、売方は、証拠金の額を上回る取引を行うこととなるため、市場価格が予想と反対の方向に変化したときの損失が限定されず、元本超過損を負うおそれがあります。オプションを行使できる期間には制限がありますのでご注意ください。日経225先物取引では 1枚あたり346.5円、日経225ミニは1枚あたり52.5円の取引手数料がかかります（1円未満切捨て）。日経225オプション取引では、売買代金の0.189％（ただし最低手数料189円）の取引手数料がかかります。なお、特別清算指数（SQ）で決済される時や日計り取引時にも前記手数料がかかります。日経225先物取引及び日経225オプション取引（売建て）では、「SPAN（R）に基づき当社が計算する証拠金額×当社が定めた掛け目（※）－ネットオプション価値の総額」の証拠金を担保として差入れ又は預託していただきます（※ 指数の変動状況などを考慮の上、証拠金額に対する掛け目は2.0倍を上限に当社の任意で変更することがあります）。また、取引額の当該証拠金に対する比率は、証拠金の額がSPAN（R）により、先物取引全体の建玉から生じるリスクに応じて計算されることから、常に一定ではありません。

・	FX PLUS及び大証FXでは、取引対象である通貨の価格の変動により元本損失が生ずることがあります。また、取引金額が預託すべき証拠金の額に比して大きいため（最大25倍程度）、取引対象である通貨の価格の変動により、その損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損）ことがあります。さらに取引対象である通貨の金利の変動により、スワップポイントが受取りから支払に転じることがあります。FX PLUS（店頭取引）では、当社・カバー先の信用状況の悪化等により元本損失が生ずることがあります。FX PLUS及び大証FXでは、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により元本超過損が生じることがあります。FXPLUSでは、取引手数料はかかりません。また、当社は、通貨ペアごとにオファー価格（ASK）とビッド価格（BID）を同時に提示します。オファー価格とビッド価格には差額（スプレッド）があり、オファー価格はビッド価格よりも高くなっています。大証FXでは、片道1枚あたり147円の取引手数料がかかります。FXPLUSでは、取引通貨の為替レートに応じた取引額に対して一定の証拠金率（4％）以上で当社が定める金額の証拠金（必要証拠金）が必要となります。大証FXで必要な証拠金の額（1枚あたりの必要証拠金額）は、大阪証券取引所が定める証拠金基準額をもとに当社が定めます。大証FXの証拠金基準額については、大証FXの相場変動に応じて毎週見直されます。詳細は大証FXのウェブサイトでご確認ください。

・	くりっく株365の取引対象である株価指数は、需給関係、対象株式の相場、配当予想額、為替相場、金利相場の変動等に伴って変動するため、これにより元本損失が生じることがあります。くりっく株365では、取引金額が証拠金の額に比して大きいため、取引対象である株価指数の変動により、差し入れた証拠金の額を上回る損失（元本超過損）が発生することがあります。くりっく株365では、損失が一定比率以上になった場合に自動的に反対売買により決済されるロスカットルールが設けられていますが、相場の急激な変動により、元本超過損が生じることがあります。くりっく株365では、片道１枚あたり157円の取引手数料がかかります。くりっく株365では、証拠金の額は、東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額に、当社が定める金額（東京金融取引所が定める1枚あたりの証拠金基準額の2倍を上限額とします。）を加算した額に建玉数量を乗じて算出します。証拠金の額は、東京金融取引所がリスクに応じて算定する証拠金基準額及び取引対象である株価指数の価格に応じて変動するため、取引金額の証拠金に対する比率は、常に一定ではありません。詳細はくりっく株365のウェブサイトでご確認ください。

・	お取引の際には、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書補完書面」「目論見書」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

当社の口座開設・維持費は無料です。

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