ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 年に一度行われる主要国首脳会議、通称＝サミットの影響力が、以前と比較して大幅に低下しているように思えます。参加国はロシアを含む先進諸国（G8）が定番メンバーなのですが、中国やインドの台頭を受け、毎回、主要新興国を含めた会議も同時並行的に行われています。 先進国が築き上げてきた政策協調の土台は揺らぎ、既に世界の政策協調の舞台は、G20に移っていると言っても過言ではないのかもしれません。 昨年11月、本年4月と2回行われたG20は、本年9月に第3回目が、米国ピッツバーグで開かれる予定です。G20は金融危機に対応するサミットでしたが、国際勢力に与えたインパクトが想定以上に大きかったことから、今後は本格的なサミットに格上げされるかもしれない。言い換えれば、それだけ新興国の存在感が増しているのです。事実、世界銀行やIMFなどが発表する世界経済の成長すら、もはや新興国の成長抜きに語れないのですから。 であれば、私たちの資産運用もこれまでの先進国をコア資産、新興国をサテライト資産という位置付けのポートフォリオから、新興国もコア資産となるような新たな資産配分を考えていかないと、長期の運用でも資産を大きく育てていくことは難しくなると思われます。ただ、新興国と言えば、手垢のついていない未開国にお宝（高い収益）が眠っていると思われる投資家が多いようですが、手垢のついていない国々ほど、私たちが想定しえない程、ハイリスク・ハイリターンとなってしまうことを忘れてはなりません。 BRICs、ネクスト11（イレブン）、VISTA、MENA等々、次に高い成長が期待できる国々の頭文字を取って、さまざまな造語が作られてきましたが、マーケットの規模（＝流動性がある）、投資に対するインフラも整っている、政治や経済などの情報を比較的入手しやすい、複数の投資信託の中から商品選びができることなどを勘案すれば、今後も高い成長の持続が期待できるBRICs諸国で十分なような気がします。 今回の金融危機により、新興国のカントリーリスクが顕在化したことから、08年の新興国株ファンドの騰落率は厳しい状況でした。しかし、09年に入り金融システムが安定化に向かい、かつ先進諸国はマイナス成長に陥る中、プラス成長を堅持する新興国が多く、改めて新興国の成長ポテシャルが確認されたことから、株式市場が急騰する新興国が現れています。 数ある新興国の中から、1、2カ国に絞れる選択眼があるのならば、たとえば中国やインドという単一国の株式だけで運用される投資信託を選んでもよいと思います。ただし、選択眼に自信がない、あるいはいくつかの新興国に分散したいと考えるならば、BRICs諸国をカバーしているHSBC投信の「ＨＳＢＣ ＢＲＩＣｓ オープン」か、BRICｓ諸国に南アフリカを加えた、JPモルガン・アセット・マネジメントの「ＪＰＭ・ＢＲＩＣＳ５・ファンド」へ積立投資を始められてはいかがでしょうか。あるいは、アジア圏に注目するのであれば、同じくJPモルガン・アセット・マネジメントの「JFアジア株・アクティブ・オープン」を注目されてもよい気がしてなりません。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。  深野さんピックアップ銘柄の詳細はこちら ＨＳＢＣ ＢＲＩＣｓ オープン ＪＰＭ・ＢＲＩＣＳ５・ファンド BRICs各国（ブラジル、ロシア、インド、中国）の証券取引所に上場している株式等に投資します。国別配分は株価水準、リスク等に基づいて決定。 BRICS5カ国（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）の株式等（預託証書を含む）に投資します。基本資産配分比率は各20％ずつ。 ＪＦアジア株・アクティブ・ オープン 成長性があり、且つ割安と判断される日本を除くアジアの株式に分散投資。 ベンチマークは、「MSCIオール・カントリー・ファーイースト・インデックス（除く日本、配当なし、円ベース）」。   今ココに注目！旬のトピックから選ぶ投資信託  利回りで投資信託を選ぶには？  やっぱり日本に投資したい  高成長が期待できる国 → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ