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深野康彦氏が解説!投資信託の選び方
09年は08年と打って変わり、先進国の中で一番最初に政府から景気底打ち宣言が出された日本。事実、09年4月〜6月のGDPは、日米欧の中でいち早くプラスに転じたのです。依然として、発表される経済指標は吉凶混合ではあるものの、株式市場は景気回復を先取りする形で上昇トレンドを描き、日経平均株価は7月末に1万円台を回復しました。
今後も株価の上昇が持続するか否かは、専門家の予測でも意見の分かれるところですが、日本の株式市場は私たち投資家のホームグラウンド。円という通貨で生活を続けていく限りは、日本株を資産に組み入れないわけには行きません。
景気底打ち宣言が出されたとは言うものの、夏のボーナス額などを見れば、生活実感からはとても景気が底を打ったとは思えないかも知れません。しかしながら、株価は実体経済など、ましてや生活実感などよりも半年、あるいは1年程度先を見越して動き始めることが往々にしてあるようです。余談ですが、内閣府経済社会総合研究所が毎月発表している景気動向指数の先行系列に、東証株価指数(TOPIX)が入っています。株価が景気回復を先取りすると考えれば、日本株への投資を始めてみてもよい時期かもしれません。
個別株の選択眼に自信のある投資家であれば、個別株へ直接投資されても構いませんが、選択眼などにあまり自信が持てない投資家は、投資信託を利用されるとよいでしょう。
政府の宣言通りであれば、景気は底を打ち、今後は回復基調をたどることになりますが、このとき全ての企業の業績が一斉に回復するわけではありません。いち早く回復軌道に乗る企業、2番手に回復軌道に乗る企業・・・周回遅れで回復していく企業等々、個別企業によって業績回復の速度はまちまちなのです。
インデックスファンドは、銘柄選択におけるファンダメンタルズなどは考慮されていません。組み入れ銘柄は先の1番手、2番手、周回遅れなどが入り交じっているため、1番手の企業の株価の上昇を、周回遅れの企業の株価の下落で相殺されていまうこともありえるのです。
アクティブ運用の投資信託であれば、ファンダメンタルズ等を考慮することにより、周回遅れの企業などを排除(組み入れない)することができる
のです。つまり、厳選した企業だけを組み入れた運用が可能になるのです。ここから日本株ファンドを購入するのであれば、上昇相場や下落相場を経験している運用履歴が長いアクティブファンドがよいでしょう。
長期の運用成績が良好で、かつアクティブ運用タイプの中では投資コストが抑えられているDIAMアセットマネジメントの「
ハイブリッドセレクション
」か、T&Dアセットマネジメントの「
アクティブバリューオープン
」に注目したいところです。あるいは、かなりのリスクを取れるという前提であれば、新興市場の復活に期待して、インベスコ投信投資顧問の「
インベスコ店頭・成長株オープン
」を選んでみてはいかがでしょう。今後も株価の揺り戻し等は十分考えられますので、いずれの日本株ファンドも投資スタンスは慎重に。
まとまったお金で一度に購入するよりも、時間分散の効果が期待できる積立投資あたりで、徐々に日本株投資を始められるとよいでしょう。
更新日:2009年8月31日
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上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。
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過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。
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当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。
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内容は今後予告なく変更されることがあります。
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投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。
深野さんピックアップ銘柄の詳細はこちら
ハイブリッド・セレクション
リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2008
「最優秀ファンド」受賞
アクティブバリューオープン
(愛称:アクシア)
ファンドオブザイヤー2007
「優秀ファンド賞」受賞
未来の企業価値の成長に期待するグロース株投資と、過去の値動きから割安な株を見つけ出すバリュー株投資という二つの戦略を使い分けることで、様々な相場局面において収益の獲得を目指します。
日本の割安株(バリュー株)に投資するファンドで既に10年以上におよぶ長期の運用実績を誇っています。サブプライム問題に起因した日本企業の株価と業績の間に生まれたギャップがリターンの源泉になり得るとお考えの方、注目の投資信託です。
インベスコ店頭・成長株
オープン
継続的な高い利益成長によって、主として新興市場から比較的早く東証一部へ上場していくと見込まれる企業に中長期的に投資。銘柄選定に当たっては、高い利益成長が見込まれる企業の中から、成長性を勘案した株価の割安度などを考慮します。
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<リスク>
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。
<手数料・費用等(税込)>
投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675%を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125%(年率)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
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