ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 Q. 最近の株価はリーマンショック後の最安値からすでに40％以上値上がりしています。自分は日本株投信の積立をしているので、このように株価の上昇局面に入ったときには、いったん積立は休んだ方がいいでしょうか？ 投資信託の積立投資は、時間分散を機械的に行えるので、とても優れた投資スタイルといえます。また、一度積立のシステムを確立してしまえば、引き落し口座等にお金が不足していない限り、株価などが急落していようが、急騰していようが自動的に買い付けを行ってくれるので、ストレスが溜まりにくい投資スタイルとも言えるのではないでしょうか。 とはいえ、昨年のリーマンショック後の株価の急落、本年3月中旬頃からの株価の上昇を目の当りにしてしまうと、積立投資はストレスが溜まらない投資スタイルとはいえ、機械的に積立を続けていくのがよいのか否か、迷ってしまうのが投資家心理と思われます。事実、リーマンショック後に積立投資を休止、あるいは停止した投資家が多かったということを見聞きしました。であれば、日経平均株価が安値から40数％も上昇し1万円台乗せを達成した今、やはり積立を休止または停止した方がよいのではないかと思う投資家が増えても不思議ではありません。 確かに、投資家心理を考慮すれば、相場の上下動に合わせて投資を積極化させたり、投資を控えたりメリハリをつけたいのが本音かもしれません。しかし、自分自身の投資行動を鑑みて、相場の動きに合わせて都合よく投資にメリハリをつける行動に移せるのか、あるいはこれまでの投資履歴でメリハリをつけた行動を取ってこれたのか否かを認識して欲しいのです。 「メリハリを付けた投資スタイル」と口で言うのは簡単かもしれませんが、実際に行動に起こせるかはまた別。例えば、3月に日経平均株価に連動する投資信託を買っておけばとか、中国株やインド株を投資対象とする投資信託を買っておけば等々、後講釈ならだれでもできます。もちろん、自分の相場観などに基づいて行動した投資家もいると思いますが、あくまでも少数派。大多数の投資家は、あの時買って「たら」、あの時売って「れば」の「たら、れば」投資家で過去を振り返っている気がしてなりません。何を隠そう、筆者も未だそのような経験がありますから・・。 相場の上下動に合わせる投資行動を取るのが難しいのであれば、相場の上下動に合わせて投資のアクセルを踏む・離すを自動的に行ってくれる積立投資が理にかなっているはずなのです。相場が大きく下がっていればたくさん買う＝アクセルを踏む、相場が大きく上昇していれば少し買う＝アクセルを離すことを投資家心理に関係なく機械的に行ってくれるのです。 日経平均株価が1万円台乗せを達成し、投資家心理も改善されていますが、1万円乗せが終着点ではないはずです。メリハリを付けた投資行動を取ることが実質的に難しいのであれば、今までと同じように積立投資を継続していくのがよいと思います。日経平均株価がさらに上昇したとしても、株式市場のトレンドに合わせた買い乗せ（収益を大きくするスタイル）をしていることになるのですから。ただし、ポートフォリオ全体の資産配分（リバランスを含めた）などを考慮することは忘れないでください。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。  株価の上昇局面でも積立を続けるべきか  自分の運用方法はこのままでいいの？  売りどきがわかりません → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ