ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 20歳代の人であれば、運用期間を一番長く確保できる世代なのですが、一般的には、収入や金融資産をたくさん保有している世代ではありません。「平成20年家計の金融行動に関する世論調査（金融広報中央委員会）」によれば、20歳代は貯蓄を保有していない割合が一番多く、かつ貯蓄を保有していても平均貯蓄額は一番少ない世代だからです。 このため、運用期間や投資に対する姿勢から見れば、リスク許容度は高い反面、収入、資産などから判断すればリスク許容度は決して高くない世代と言えるでしょう。投資信託との付き合い方は、30〜40歳代と同じく積立投資が中心になるはずです。ただし、積立投資が中心になるとはいえ、現在、金融資産を保有しているか否か（正確には金融資産の保有額によっても異なる）で投資するべき商品は大きく異なってくるはずです。 まず、金融資産を保有していない、あるいは保有していても数十万円程度の人から考えてみることにしましょう。金融資産が数十万円以下の人は、最低でも生活費の4ヵ月分以上の貯蓄残高を確保することを目指してください。最低4ヵ月という根拠は何ですかと問われれば、失業給付金を受け取ることができる期間を考慮しているからです。 会社を退職すれば、所定の手続きを取ることにより失業給付金（給付の条件を満たしていれば）を受け取ることができます。会社都合で退職した場合は、7日間の待機期間を経て受給することができますが、自己都合で退職した場合は、待機期間にプラスして最長3ヵ月の給付制限期間を経て、受給することができるのです。つまり、最低4ヵ月の生活費がなかった場合、退職後、直ぐに次の仕事が見つからなければ、通常の生活すらままならない状況になってしまうのです。 20歳代は収入が少なく、毎月の給与の中から貯蓄へ回すのは厳しいかもしれませんが、退職等のもしもに備えるために、早いうちから貯蓄に励んで置きたいものです。リスク資産で運用される場合は、もしもに備えるお金ですから、安全性に配慮された投資信託、みずほ投信投資顧問の「ＭＨＡＭのＭＭＦ」や「公社債投信」で積立を始められるのがよいと思われます。 一方、貯蓄がしっかりできている20歳代の人は、積極的に運用に携わるべきだと思われます。しかしながら、20代の人は、結婚、マイホームの購入、子どもの教育費、あるいは起業する等々、他の世代と比較して越えていくべきライフイベントがたくさんあります。同時に、ライフプランそのものも明確でなかったり、明確であったとしても人生のさまざまな局面で見直しが必要になる回数が多いことでしょう。 積極的に運用に携わるべきと述べましたが、あくまでも余裕資金の範囲内で投資を行うということは厳守してください。まとまった金融資産を保有しているのであれば、保有している余裕資金から投資に回しても構いませんが、背伸びをするような感覚があるのであれば、やはり積立で投資をされるのがよいでしょう。 リスクを取れる世代ですが、今後のライフプランの見直し等に応じられることも考慮して、DIAMアセットマネジメントの「マネックス資産設計ファンド」か、投資コストが若干高いかもしれませんが、バランス型ファンドの中では運用実績が比較的安定しているゴールドマン・サックス・アセットマネジメントの「ダ・ヴィンチ」あたりがよいと思われます。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。  深野さんピックアップ銘柄の詳細はこちら ＭＨＡＭのＭＭＦ ＭＨＡＭ公社債投信2月号 内外の公社債を中心に、コール・ローン、CD（譲渡性預金証書）、CP（コマーシャルペーパー）等で運用。株式には投資しません。 マザーファンドを通じて「A」格相当以上の公社債に主に投資。組入れ公社債および短期金融商品等の実質平均残存年数は、原則として約0.5年から約3年程度の範囲内。信託財産の純資産総額の30％を上限に、外貨建資産へ投資。但し為替は原則フルヘッジ。 マネックス資産設計ファンド （育成型） ダ・ヴィンチ 世界の6資産（国内外の株式・債券・不動産（リート））に分散投資。基本資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基いて決定。年1回決算で分配金は再投資型のみとなります。 世界の株式、債券、通貨に分散投資。コンピュータによる高度な計量モデルを用いて資産を運用。為替のリスク低減を図り、より安定したリターンを目指します。   年代別 投資信託の選び方  20歳代 貯蓄額によって投資すべき商品が大きく異なる  30〜40歳代 毎日が多忙な30〜40歳代  50歳代 リタイア後を見据えた運用を  60歳代 現役世代から180度変わる → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ