ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 30〜40歳代の人は、仕事における重責にある立場の人もいて多忙であったり、主婦の方であれば育児や家事に忙しい等々、日々の出来事に振り回され、なかなか資産運用に時間を割くのが難しいようですね。 このため普通預金に入れっぱなしとか、運用といってもせいぜい定期預金をしている程度。とはいっても、年金不安というマスコミ報道などを見聞きしてしまうと、何とかしなければとジレンマに陥っている人も多いのではないでしょうか。 そんな30〜40歳代の人にお勧めなのが、投資信託による積立投資です。毎月、銀行口座などから定期的に投資金額が引き落されるため、申し込みをしてしまえば口座残高が不足しない限り定期的に投資が行われていきます。 投資資金の運用は、専門家である投資信託委託会社（運用会社）が行ってくれますので、株式、債券、為替レートなどの変動を常にチェックしておく必要もありません。 ただし、どんな投資信託を選んで積立投資を始めるのか、または将来、どの時点で積立投資を止めるのか、どの時点で投資信託を売却するのかなどは、投資家である皆さん1人1人が自己責任において決めなければなりません。 「自己責任で決めてください」で終わってしまうと、結局積立投資をいつまで経っても始められないということになりかねません。そこで筆者が皆さんの立場だったらという観点から述べて行きましょう。 30〜40歳代であれば、資産を増やしたいという資産形成の欲求度が高いはずです。また、資産運用の目的は将来の不安、この場合は年金不安に備えることと思われます。 これらを勘案すると、長期で複利効果が期待でき、かつそれなりに期待収益も高く、欲を言えば投資コストも抑えられている株式を投資対象とする投資信託がよいでしょう。 マネックス証券では、国内外の株式投信でノーロード（申込手数料無料）のものを 取り扱っています。その中から、トヨタアセットマネジメントの「トヨタアセットバンガード海外株式ファンド」か、日興アセットマネジメントの「年金積立 インデックスファンド 海外株式（ヘッジなし）」がよいと思われます。 あるいは、リスクを取って積極的に運用したいならば、朝日ライフアセットマネジメントの「朝日Nvestグローバルバリュー株オープン」でもよいでしょう。 1本目というと国内株式を投資対象とする投資信託を選ぶ人が多いのですが、残念ながら日本よりも諸外国のほうが経済成長率が高いこと（＝高い収益が期待できる）、私たちは円という通貨で生活していますが、諸外国のモノがなくては生活すらままならない状況。つまり、円以外の通貨を資産の一部に持っておく必要があるのです。前記の投資信託であれば、間接的に資産の一部に外貨を組み入れていることになるからです。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。  深野さんピックアップ銘柄の詳細はこちら トヨタアセットバンガード海外株式ファンド 年金積立インデックスファンド 海外株式（ヘッジなし） 主に米国バンガード社が設定運用するインデックス型の4ファンドを通じて、日本を除く世界主要各国の株式に実質的に投資します。先進国だけでなく、新興国の株式にも投資し、銘柄総数は2,000銘柄以上。 世界の主要先進国の株式市場の動きをとらえることを目標とし、MSCI-KOKUSAI（円ヘッジなし・円ベース）の動きに連動する投資成果を目指します。 朝日Ｎｖｅｓｔグローバル バリュー株オープン マザーファンドを通じて日本を除く世界中の株式のうち割安な銘柄に投資。 エマージング諸国への投資は30％以内。原則為替ヘッジはなし。   年代別 投資信託の選び方  20歳代 貯蓄額によって投資すべき商品が大きく異なる  30〜40歳代 毎日が多忙な30〜40歳代  50歳代 リタイア後を見据えた運用を  60歳代 現役世代から180度変わる → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ