ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 50歳代の家計は、子どもの教育費のメドが立ち、住宅ローンの返済も第四コーナーを過ぎたところといったところでしょうか。あるいは、既に教育費、住宅ローンも終了といった家計もあれば、これから教育費の負担が本番を迎えるなどという家計もあることでしょう。 家計の状況は人それぞれかもしれませんが、共通するのは仕事のゴールが見え始めたことから、リタイア後、つまり老後資金の準備を本格的に始めなければならない世代だということです。 とはいっても、何から始めたら、またはいくら準備すればよいのかわからないなどと途方に暮れてしまう投資家は意外と多いかもしれません。1人1人リタイア後のライフスタイルが異なるため、万人に共通する正解が存在しないからです。したがって、おぼろげながらで構いませんので、リタイア後の生活をイメージすることから始めましょう。 リタイア後のイメージは、いつ、どこで、だれと、どんな風に過ごすのかでライフスタイルは全く異なるのです。簡単に解説すると「いつ」とは完全リタイアする年齢、「どこで」とはリタイア後の住む場所、「だれと」は家族形態、何人でと言い換えてもよいかもしれません。 「どんな風に過ごす」とは、晴耕雨読、ボランティアなど生活のベースになる過ごし方です。これらの青写真を定年退職時までに時間をかけて、ご夫婦で決めるところからリタイアの準備は始まっていくのです。 資金の準備という面では、豊かなライフスタイルを過ごせるように、複利効果の高い金融商品で運用を始めるべきでしょう。また、お金の面でリタイア後に一番怖いことは貨幣価値の目減り。すなわち、インフレに耐えられる資金運用がとても大切になるのです。 そこで、インフレに強い金融資産と言われる株式で運用される投資信託を選ばれるとよいでしょう。50歳代になるとややリスク許容度が低くなるので、株式や債券など複数の資産を組み合わせたバランス型ファンドを選ぶという考え方もありますが、運用は生涯続いていくものです。運用期間はたっぷりありますので、リスクを許容できるのであれば、ある程度の資産は積極的に運用しても構わないと思われるのです。 日本株を投資対象とする投資信託では、T&Dアセットマネジメントの「アクティブバリューオープン」か、DIAMアセットマネジメントの「ハイブリッド・セレクション」。外国株式を投資対象とするのであれば、朝日ライフアセットマネジメントの「朝日Ｎｖｅｓｔグローバルバリュー株オープン」か、トヨタアセットマネジメントの「トヨタアセットバンガード海外株式ファンド」がよいと思われます。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。  深野さんピックアップ銘柄の詳細はこちら アクティブバリューオープン （愛称：アクシア） ファンドオブザイヤー2007 「優秀ファンド賞」受賞 ハイブリッド・セレクション リッパー・ファンド・アワード・ジャパン2008 「最優秀ファンド」受賞 日本の割安株（バリュー株）に投資するファンドで既に10年以上におよぶ長期の運用実績を誇っています。サブプライム問題に起因した日本企業の株価と業績の間に生まれたギャップがリターンの源泉になり得るとお考えの方、注目の投資信託です。 未来の企業価値の成長に期待するグロース株投資と、過去の値動きから割安な株を見つけ出すバリュー株投資という二つの戦略を使い分けることで、様々な相場局面において収益の獲得を目指します。 朝日Ｎｖｅｓｔ グローバル バリュー株オープン トヨタアセットバンガード 海外株式ファンド 日本を除く世界中の株式のうち割安な銘柄に投資します。 エマージング諸国への投資は30％以内。 投資銘柄数は30〜50。 主に米国バンガード社が設定運用するインデックス型の4ファンドを通じて、日本を除く世界主要各国の株式に実質的に投資します。先進国だけでなく、新興国の株式にも投資し、銘柄総数は2,000銘柄以上。   年代別 投資信託の選び方  20歳代 貯蓄額によって投資すべき商品が大きく異なる  30〜40歳代 毎日が多忙な30〜40歳代  50歳代 リタイア後を見据えた運用を  60歳代 現役世代から180度変わる → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ