ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 ライフスタイルの違いにより60歳代であれば、現役で働いている人、リタイアあるいはセミリタイアしている人等々、年間の収支バランスは投資家によってさまざまなはずです。 とはいえ、わが国の定年退職年齢は60歳というのが一般的なので、60歳代の運用はリタイア世代の運用に絞らせていただきます。リタイア世代の運用は、現役時代と運用の考え方が180度変わることになります。 現役世代は将来のために準備するという資産を育てるスタンス、つまり資産を大きく増やす（ストック重視の運用）という目的意識が強くなります。一方、リタイア世代では資産を増やすという目的意識はあるものの、定期的な収入が公的年金などに限られるため、現役世代よりも大幅に収入が減少することになります。このため、手持ちの資産を取り崩す、あるいは手持ちの資産から定期的な収入を得るという、キャッシュフローを重視した運用に投資の目的意識が大きく変化してくるはずです。 リタイア直後はあまり感じないのかもしれませんが、定期的、言い換えれば働いて毎月収入を得ていた人ほど、偶数月しか支払われない公的年金を恨めしく思われるようです。曰く、収入が1円もない奇数月が不安でたまらないと嘆くのです。この不安を解消するために、キャッシュフローを重視した運用が必要になるのです。 選択する金融商品は、複利効果が期待できるものよりも、毎月または隔月など定期的に収入が得られる金融商品を、ポートフォリオの一部に加えられるとよいでしょう。定期分配型の金融商品は、複利効果がないため非効率的な運用と言われる専門家もいるようですが、たとえば毎月決算型の投資信託のように毎月分配金が得られる安心感は、何物にも変えがたいとリタイア世代の方々から度々聞かされている言葉なのです。 毎月分配型の投資信託では、株式、外国債券、不動産（REIT）に分散投資されている日興アセットマネジメントの「財産3分法ファンド・毎月分配型（分配金受取コース」か、ゴールドマン・サックス・アセットマネジメントの「ゴールドマンサックス毎月分配債券ファンド（分配金受取コース）」とみずほ投信投資顧問の「ＭＨＡＭＪ−ＲＥＩＴインデックスファンド（分配金受取コース）」の2本を自分で組み合わせて分散させてはいかがでしょうか。毎月分配型で定期収入のベースを作られたら、お金を使う目的などに合わせて隔月分配型や3ヵ月分配型などを組み合わせるとよいはずです。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。  深野さんピックアップ銘柄の詳細はこちら 財産3分法ファンド・ 毎月分配型 （分配金受取コース） ゴールドマンサックス毎月分配債券ファンド （分配金受取コース） マザーファンド等を通じて3つの異なる資産（不動産、債券、株式）に分散投資します。 投資比率は、不動産：25％、債券：50％、株式25％を目処に。 主に日本を除く世界各国の債券に分散投資。ポートフォリオ平均格付けは、原則ダブルA格（ダブルAマイナス格も含む）相当以上の維持を目指し、信用リスク低減を図ります。 ＭＨＡＭ Ｊ−ＲＥＩＴインデックスファンド （分配金受取コース） ＜愛称：ビルオーナー＞ 東証REIT指数（配当込み）の値動きに連動する投資成果を目指します。賃貸料収入を中心に配当を行います。   年代別 投資信託の選び方  20歳代 貯蓄額によって投資すべき商品が大きく異なる  30〜40歳代 毎日が多忙な30〜40歳代  50歳代 リタイア後を見据えた運用を  60歳代 現役世代から180度変わる → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ