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ETF(上場投資信託)


ETFとは? 魅力・メリット 購入方法 株・投信との比較 取扱銘柄



ETFの魅力・メリット



ETFには大きく以下5つの魅力・メリットがあるといわれています。

1 一般的な投資信託に比べて保有コスト(信託報酬)が安い
ETFは一般的な投資信託に比べ、信託報酬が安く、長期投資にも適した商品といわれています。
信託報酬:信託報酬は、投資信託を保有している期間、毎日一定割合で控除される費用のことです。
信託報酬率は、個々の投資信託毎に設定されていて、同じ投資信託であればどの金融機関で購入しても同じです。毎日発表される基準価額は、この信託報酬を控除した後の価額です。

2 個別株投資に比べリスク分散効果がある
ETFは指数を構成する多数の企業等に分散投資する投資信託のため、個別の企業の株式に投資するよりもリスクの分散効果があるといわれています。

3 投資判断や値動きが個別銘柄よりもわかりやすい
ETFは一般的に日経平均株価やTOPIXなどの指数に連動するように運用される投資信託のため、個別銘柄よりも比較的投資判断がしやすく、値動きがわかりやすいといわれています。

4 投資信託に比べて売買の自由度が高い
ETFは、上場株式と同様に、注文価格を指定する指値注文や、注文価格を指定しない成行注文など注文価格を選択でき、注文の有効期間も当日中から1ヵ月後まで選択可能なため、一般的な投資信託よりも売買の自由度が高くなっています。

指値注文、成行注文の特徴については、新しいウィンドウに表示します「成行」「指値」とはをご覧ください。

5 信用取引の利用で、取引の幅が広がる
ETFは、上場株式と同様に信用取引の利用が可能なため、お手元の資金より多くの金額のお取引が可能です。また、空売りを行うことにより、下落相場でも利益を得るチャンスが生まれます。

▼ご注意
信用取引は、投資した資金(保証金)に比べて大きな利益が期待できますが、その一方で価格の変動が予想と違った場合には、損失も大きくなります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客さま自身の判断と責任において行うようお願いいたします。
また、信用取引において空売り可能(新規売建て可能)銘柄は、当社では、制度信用銘柄のうち、証券取引所が決めた銘柄(貸借銘柄)に限られます。



マネックスならETF取引にこんなメリットが!



1 貸株サービスの利用で保有期間中に貸株金利が受け取れる!

マネックスなら「貸株サービス」を利用し、保有しているETFを貸し出すことで貸株金利を受け取ることができます!もちろん売却したくなっても売却方法は通常通り。
保有しているだけじゃもったいないな…という方におススメ。


貸株サービスの詳細へ

2 逆指値注文やツイン指値注文の利用でリスクとリターンをコントロール!

マネックスなら逆指値注文やツイン指値注文をうまく利用することで、利益確定やロスカットを効率的に行うことができます!
急激な相場の変動に慌てず対処したいとお考えの方におススメ。


逆指値・ツイン指値注文の詳細へ

3 信用取引で保証金の最大約3.3倍の取引が可能!

マネックスなら、ETF(※)も信用取引の取引対象銘柄です。信用取引は保証金の最大約3.3倍の取引が可能で、高い利益を狙った取引を行うことができます。
また、ETFも信用取引の保証金代用証券としてご利用いただけます。


一部非対象銘柄がございます。



ETFのデメリット・主なリスク



主なデメリット
最低購入金額が一般的な投資信託より高い
分配金の自動再投資ができない

主なリスク
元本および分配金が保証されている商品ではありません。
対象となる株価指数や特定指標などの変動等による価格の下落により損失を被ることがあります。
市場の急変時などには、対象となる指数に連動する運用が困難になる場合があります。
市場価格は、需給など様々な要因によって変動する場合があります。
外貨建ての資産で運用されるETFには、為替変動リスクやカントリーリスクがあります。
ETFの運用にあたっては有価証券の組入コストが生じることなどから、株価指数等と基準価額の値動きが一致しない場合があります。
ETFの取引は、市場価格は需給状況によって変動するため、基準価額等と市場価格の値動きが一致しない場合もあります。
市場動向の急変時等には、株価指数等に連動する運用が困難になる場合があります。
取引所が定める上場廃止基準に該当して、上場廃止になることがあります。
ETFは組入有価証券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により基準価額が下落することがあります。
ETFのなかには、リンク債やOTCデリバティブ取引に投資するもの(リンク債型ETF、OTCデリバティブ取引(OTCスワップ)型ETF)があります。これらについては通常のETFのリスクのほかに、信用リスクが存在します。
新しいウィンドウに表示しますETFの信用リスク(東京証券取引所ウェブサイト)
※リンク債型ETF、OTCスワップ型ETFの項目をご参照ください。



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国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>
国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。
手数料等(税込)>
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額100万円以下のときは、成行で最大1,050円、指値で最大1,575円が、約定金額100万円超のときは、成行で約定金額の0.105%、指値で約定金額の0.1575%を乗じた額がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,625円かかります。さらに、国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
<その他>
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

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