ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 Q. 2007年に投資を始めた投資信託は含み損を抱えたままですが、昨年（2008年）暮れに購入した投資信託は、利益が出ています。2009年後半は再び、昨年のようなことが起こるのではないかと危惧しており、利益が出ている投資信託を売るべきか、どうか迷っています。いったい、いつどのように売りの判断をするのがよいのでしょうか。 株式市場の上昇が続いているときには、保有している投資信託をいつ売ったらよいですかとか、今回の上昇はいつまで続きますかなどという質問を度々受けます。さすがに、2008年は売り時の質問は減りましたが、2009年上半期のような新興国の急騰が起こると、いつ売ったらよいのかなどという質問が再び増えるかもしれません。ご質問にある投資信託の売り時はどう判断するのかですが、投資信託という商品の特性に注目する必要があるかと思います。 投資信託は少額から投資ができる、裏を返せば少額から売却もできる、つまり、購入した投資信託は一括でも、一部でも売却可能ということなのです。この特性を上手に活用して売却をするのがよいと思われます。 投資信託を始めとした価格が変動する金融商品は、一度にまとまった金額で購入すると高値づかみのリスクがあるため、何度かに分けて購入（時間分散）しましょうとよく言われます。同様に売る場合にも、少し価額が上昇したところで売ってしまうとあまり利益を得られなかったということになりかねません。 そこで売る場合にも、たとえば買値より50％上昇したら、持ち分の30％を売却、同70％上昇したら持ち分の30％を売却……と続けていけば、どこかの時点で投資元本を全て回収することになるのです。保有している残りの持ち分は投資コストゼロ＝（取得価額 0円）で購入した投資信託なので、ずっと継続して保有できるのではないでしょうか。 もちろん、自分があらかじめ考えた水準まで基準価額が上昇すれば、残りを全部売却してしまってもかまわないのです。このような売り上がりをしていけば、投資信託を売却した後でさらに基準価額が上昇しても、もったいないことをしたと後悔することが少ないと思われるのです。 投資する時にどの投資信信託がよいかなとか、どのタイミングで購入しようかな等々、購入時には商品選びに時間を割くのですが、意外と出口、いわゆる売却の戦略をしっかり考えていない投資家が多いのです。 たとえば、国内株を投資対象とする投資信託を購入する場合、どのくらいの収益を期待するのかをしっかり決めておくべきだと思うのです。あるいは、中国などの成長著しい新興国の株式などを投資対象とする投資信託であれば、高い成長が止まったとき、言い換えればその投資信託を購入するときに描いたシナリオが変わった時にも、売却を考えるべきだと思われます。 また、長期投資＝必ずしも長期間保有し続けなければならないというわけではありません。たとえば、10年以上運用しようと思って購入した投資信託が、購入後5年で運用目標収益を確定できた場合、売却して収益を確定し、その後5年間は安定運用をしても構わないのです。なぜなら、価格が変動する金融商品は、自分が決めた運用期間終了時点が、一番収益が高くなっているわけではないからです。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。   投資信託で資産運用 お悩みご相談コーナー  株価の上昇局面でも積立を続けるべきか  自分の運用方法はこのままでいいの？  売りどきがわかりません → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ