ホーム > 商品・サービス一覧 > 投資信託 > 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方 トヨタアセットバンガード 海外株式ファンド 何千本という投資信託の中から、これというファンドを選ぶことができないため、投資信託への投資の第一歩を踏み出せない投資家もたくさんいるはずです。そこで、1本で広く海外に分散投資ができる、トヨタアセットマネジメントの「トヨタアセットバンガード海外株式ファンド」に注目してはいかがでしょうか。 その魅力は、低コストで広く海外に分散投資をすることができる。積立投資で買い付けることができる。通常の海外株式インデックスファンドでは、MSCIコクサイ（円ヘッジなし、円ベース）に連動する投資信託となっていますが、トヨタバンガード海外株式ファンドは、投資比率の5％を新興国にも振り向けるため、その分期待リターンが高くなる等々このファンドだけで投資家が望む、ほとんどの期待に応えてくれるのです。 ただ、広く世界に分散投資がなされているとは言え、投資対象が株式に限られている分、大きな損失（含み損）を被ることもあることは忘れないでください。 トヨタバンガード海外株式ファンドを1本目購入された投資家は、先にあげた魅力を感じたからと思われますが、投資対象は株式に限られています。リスクを抑えるための分散投資を行う場合には、投資対象の異なる投資信託を2本目の商品と考えられるとよいでしょう。海外株式ファンドに対して、リスクの低減効果が期待できる投資対象は、国内あるいは外国の債券で運用される投資信託と言われています。 トヨタバンガート海外株式ファンドと同じく、分散投資がなされていて、かつ投資コストが抑えられている投資信託であれば、国内債券では住信アセットマネジメントの「ＳＴＡＭ国内債券インデックス・オープン」。少し積極策を取るならば、国際投信投資顧問の「ジャパン・ソブリン・オープン」。 海外債券では日興アセットマネジメントの「年金積立インデックスファンド海外債券（ヘッジなし）」か、三菱UFJ投信の「三菱ＵＦＪ世界国債インデックス年（年１回決算型）」でもよいでしょう。 リスクを抑えるという観点から国内外の債券型ファンドを選んでみましたが、多少のリスクは許容の範囲という積極派タイプの投資家であれば、投資対象国の異なる株式型ファンドを選んでもよい気がしてなりません。やはり投資コストは投資信託選びの鍵となると思われますので、DIAMアセットマネジメントの「日経２２５ノーロードオープン」か、日興アセットマネジメントの「インデックスファンドＴＳＰ」がよいでしょう。 更新日：2009年8月31日 ・ 上記に掲載された内容は、ファイナンシャルプランナー深野康彦氏個人の見解・予測であり、当社はその内容の正確性や完全性について保証するものではありません。 ・ 過去の実績は将来の結果を保証するものでもありません。 ・ 当社は記載した銘柄の取引を推奨し、勧誘するものではありません。 ・ 内容は今後予告なく変更されることがあります。 ・ 投資にあたってはお客さまご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。  深野さんピックアップ銘柄の詳細はこちら トヨタアセットバンガード海外 株式ファンド ＳＴＡＭ国内債券インデックス ・オープン 主として、米国バンガード社が設定運用するインデックス型の4ファンドを通じて、日本を除く世界主要各国の株式に実質的に投資。先進国だけでなく、新興国の株式にも投資。銘柄総数は2,000銘柄以上。 信用力のあるわが国の公社債を主要投資対象とします。ノムラ・ボンド・パフォーマンス・インデックス（総合）（「NOMURA-BPI総合インデックス」）に連動する投資成果を目指します。 ジャパン・ソブリン・オープン 年金積立インデックスファンド 海外債券（ヘッジなし） ジャパン・ソブリン・オープン マザーファンド受益証券を通じて運用を行い、わが国の国債を主要投資対象とします。 額面等金額投資による運用（ラダー型運用）を目指します。 世界の主要国の債券市場の動きをとらえることを目標とし、シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし円ベース）の動きに連動する投資成果を目指します。 三菱ＵＦＪ世界国債 インデックス（年１回決算型） 日経２２５ノーロードオープン ファンド 日本を除く世界各国の公社債を実質的な主要投資対象とします。シティグループ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。 日経平均株価（日経225）に連動する投資成果を目指して運用。 インデックスファンドＴＳＰ 債券ファンド マザーファンドを通じて東京証券取引所第一部に上場されている株式に投資。ベンチマークは東証株価指数（TOPIX）。   人気の銘柄、その理由を探る ＆ 併せて買いたい銘柄も  トヨタアセットバンガード海外株式ファンド → 深野康彦氏が解説！投資信託の選び方トップに戻る マネックスに口座をお持ちでない方はこちら → 投資信託トップ 投資信託取引に関する重要事項 ＜リスク＞ 投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。 ＜手数料・費用等（税込）＞ 投資信託ご購入の際には、申込金額に対して最大3.675％を乗じた額の申込手数料がかかります。また、購入時又は換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日又はその翌営業日の基準価額に最大1.2％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。さらに、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大2.7125％（年率）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。 ＜その他＞ お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。 → 投資信託トップ